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東洋女子高等学校

生徒募集でiPadを活用!

  • 学校説明会や個別相談でiPadをフル活用!
  • 生徒の成長をより具体的に出身校に伝える!

入試広報のあり方が変わってもシステムが変化に柔軟に対応できるので安心

創立110周年を迎えた東洋女子高等学校(村上精一校長・東京都)は、理系・文系偏りのない女子教育を推進しており、今年度から新入生全員がiPadを活用するなど、アクティブ・ラーニングにも積極的に取り組んでいる。
そんな学校の魅力をより具体的に伝えるため、生徒募集機能に特化した校務支援システム「スクールマスター:募集機能」(ウェルダンシステム)とiPad15台を広報室に導入。入試広報室の池原正幸室長と矢部幸子主任は「iPad1台でこれまで点在していた情報を一元管理できるようになり、効率的かつ効果的な情報を中学生や保護者、学校、塾に提供できるようになった」と語る。導入前の課題と導入後できるようになったことについて聞いた。

導入の背景と決め手は・・・

本当にやりたかった事を具体化

同校が生徒募集業務の情報化を一新したのは、平成26年8月だ。「少子化が進み、入試広報や生徒募集を、よりきめ細かく展開する必要性を感じていた。しかし当時活用していたシステムは導入から10年が経過しており、単年度の情報しか見ることができない、学校や塾に関する情報は個別生徒の情報からしか取得できないなど、様々な課題があった」と語る。

そこで新しい仕組みの提案を受け、採用したのが、iPadと組み合わせて活用できる「スクールマスター:募集機能」だ。

これは、「生徒募集」に関するあらゆる情報を一元管理できる校務支援システム。どんな塾・学校から誰が、どの説明会に来て担当者とどのような話をしたのか。どんな成績推移を経てどこへ進学したのかなどあらゆる情報を蓄積して学校独自のカスタマイズにより一元管理ができる。

「システムにあまり精通していないが、今はこんなことが不便で今後はこんな情報がほしい、こんな学校広報につなげたいといった要望を担当者に伝えると、本校がどういう広報活動をしているのか深く理解した上で課題を整理し、本当にやりたかったことをシステムに当てはめてくれた。システムの柔軟性も非常に高いので、入試広報のあり方が変わっても変化に対応出来る点も安心感があった」と導入のポイントを語る。

導入後の変化は・・・

生徒のその後の成長を出身校に伝える

「スクールマスター:募集機能」導入によって、何が変わったのか。

「効率化が大幅に図られた。様々な資料を付き合わせなければ提供できなかった生徒情報が、iPad1台ですぐに取得できるようになり、中学校や地域の塾に訪問して提供する情報が格段に増えた」という。「その学校・塾の卒業生が本校でどのように活躍し、どんな成績を得てどんな進路をたどったのか。より具体的な生徒の成長する姿を伝えることできるようになった」

過去、自分が担当した卒業生の頑張りや成長を知ることは、教員や塾講師にとって何よりの喜びだ。「塾や学校教員が感動するほどの成長ぶりを伝えられることは、本校にとっても大きな喜び。進路担当の教員にとっても、進路で迷う中学生にとっても役立つ情報であり、本校の教育内容の信頼感の醸成にもつながる」と話す。

直感的な使い勝手で、どの教員でも活用できる点もメリットだ。
基本操作は一度の研修で対応。さらに不明な点はヘルプデスクで対応している。

具体的な活用は・・・

合同説明会から来校につなげる

学校説明会では、iPad15台で15ブースを構えている。中学生や保護者に対して、同じ中学校や塾の先輩の情報を提供することで、学校生活の具体的なイメージづくりにつなげている。

また、それぞれの生徒がどの時期のどの説明会に来て、そのときどんな話をしたのかについてもわかるので、訪問回数を重ねるごとにコミュニケーションを深めやすいという。

「中学生には、実際に本校の授業を体験し、本校の生徒の姿を見てもらいたい。そのためには、合同説明会など外部の説明会で興味を持ってもらい、本校まで足を運んでもらうことが重要。本システムは、その際の効果検証や方針転換にも役立っている」

「○月の合同説明会で何人がブースに立ち寄り、そのうち何人が学校説明会に来たのか」などの情報がすぐにわかるため、良かった点はすぐに共有でき、反省すべき点はすぐに軌道修正ができるという。

今後は・・・

教務システムとの連携でさらなる活用

「入試広報のあり方が変わってもシステムが柔軟に対応してくれるので、さらに幅広い活用のイメージがわくようになった。今後は、本システムを教務システムと連携させ、入学前から卒業後まで一元管理していきたい。卒業後の生徒の進路や満足度まで見せることができれば、このデータは学校の宝になる」とさらなる活用を視野に入れている。

出典:教育家庭新聞 平成28年5月9日号
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